・住友金属鉱山が電気自動車（EV）を軸とする成長戦略のアクセルを踏む。
・2019～21年度までの3年間で、EVに欠かせない銅やニッケル部門を中心に約5千億円を投資する方針を打ち出した。
・車載電池向けの正極材など川下の材料生産にも力を入れ、市況変動への耐性が強い収益モデルの構築を急ぐ。
・一方、米中貿易摩擦を受け、非鉄の市況や需要には不透明感が漂う。
＜元記事＞https://www.nikkei.com/article/DGXMZO46104410U9A610C1TJ1000/
・韓国のメディア報道によると、SK Innovationは今年の第3四半期にNCM 811リチウムイオン電池の生産を開始する予定。
・興味深いことに、SK Innovationは、NCM 811を導入するだけでなく、完全にNCM 811に移行すると伝えられている。
SKイノベーション生産能力ロードマップ：
現在：年間約5 GWh
2019年末までに：20 GWh
2020：40 GWh /年
2022：60 GWh /年
2025：100 GWh /年
＜元記事＞https://insideevs.com/news/352538/sk-innovation-ncm-811-q3-2019/
・2019年4月10日から12日にかけて、中国・上海においてFastmarkets社主催Battery Materials 2019が開催され、鉱山会社・自動車会社・電池会社・リサーチ会社等から約180名（登録ベース）が参加した。
・正極材のトレンドとしてはLMO（マンガン酸リチウム）やLFP（リン酸鉄）等から航続距離の長いEV電池の原料となる高ニッケルのNMC（ニッケル・マンガン・コバルトの三元系）やNCA（ニッケル系）へのシフトが進むとみられる一方、バス等のEVに対してはLFPも有用であるとの見方が示された。
・2018年10月までの時点で中国において使われたLIBの正極材別の割合はNMC61％、LFP37％、LMO1％、その他1％だった。NMC/NCAはEVやPHEVで、LFPはE-busや近距離移動用乗用車等で用いられる
・中国では2020年にEVメーカーに対する補助金が半減する。その影響で低コストで寿命が長く、安全性にも優れるLFPが再び市場で成長する可能性が高い。
＜元記事＞http://mric.jogmec.go.jp/reports/current/20190604/113521/
Adv. Energy Mater. 2019 doi: 10.1002/aenm.201900705
・米国エネルギー省（DOE）のBrookhaven National Laboratoryの研究者らは、LiS電池用の新規硫黄系有機正極材料を開発。
・カソード材料に革新的な有機ジスルフィド化合物（2,3,4,6,8,9,10,12‐Octathia biscyclopenta[b,c]‐5,11‐anthraquinone‐1,7‐dithione (TPQD)）を用いた。
・TPQDは251.7mAh/gの初期容量を示す。これは、１分子あたり4.7電子反応に相当する。
・X線吸収分光測定および理論計算の結果、この高い容量はキノン基のOのレドックスやジスルフィド結合の開裂/再結合によって達成されることを確認。
・さらに、ベンゾキノンおよびジチアンによって導入された材料のπ共役構造は、レート特性やサイクル安定性を改善する。
＜元記事＞https://onlinelibrary.wiley.com/doi/abs/10.1002/aenm.201900705
・豪英資源大手BHPビリトンは世界的に電気自動車（EV）の需要が高まっているのを受け、ニッケル事業を拡大する。
・自社での探査に加えて、鉱山の買収も検討する。
・売上高、利益の3割以上を占める主力の鉄鉱石事業に関しては、当面は大規模な鉱山開発を行う可能性は低いとの見方を示した。
＜元記事＞https://www.nikkei.com/article/DGXMZO45181960T20C19A5FFE000/
・住友金属鉱山の野崎明社長は17日、主力のニッケル生産について「今後もビジネスチャンスを作っていく」と述べ、原料の調達量を拡大する方針を示した。
・ニッケル生産の長期目標である年15万トンの実現に向け、約1万～2万トン分の原料を新たに確保する。
・電気自動車（EV）の電池向け部材を中心に、成長する金属資源に引き続き注力する考えだ。
＜元記事＞https://www.nikkei.com/article/DGXMZO44925640X10C19A5X93000/
出典：https://www.nature.com/
Nature Communicationsvolume 10, Article number: 2185 (2019), DOI: 10.1038/s41467-019-09409-1
・東京大学山田敦夫先生らの研究グループは、活物質の劣化を自己修復する活物質の原理を実証した。
・ナトリウムイオン電池用の酸素レドックス層状正極Na2RuO3は、積層欠陥が充放電サイクルとともに消失する”自己修復機能”を確認した。
・これは、ナトリウムイオンが脱離した後に生じる空孔（マイナスの電荷）と、構造中に残存するイオン（プラスの電荷）との間で、ファンデルワールス力よりもはるかに強い「クーロン引力」が生まれることが重要な役割を果たしていることがわかった。つまり、イオンと空孔が強く引き合うことで乱れのない構造へと自発的に変化し、自己修復されていた。
・このクーロン引力を利用する画期的な方法を他の電極材料にも導入することで自己修復能力が発現すること、さらには、電池の長寿命化が可能となることが期待される。
＜元記事＞https://www.nature.com/articles/s41467-019-09409-1
出典：https://www.nature.com/
Nature Energy doi: 10.1038/s41560-019-0387-1
・米国エネルギー省（DOE）のアルゴンヌ国立研究所の研究者らが、層状リチウム遷移金属酸化物正極用の新規なコーティングを開発。
・酸化化学気相成長法を用いて、層状酸化物カソード材料上に保護導電性ポリマー（ポリ（３，４－エチレンジオキシチオフェン））スキンを構築した。
・このスキン層は、リチウムイオンおよび電子の輸送を容易にし、望ましくない層状からスピネル／岩塩相への相転移、およびそれに伴う酸素損失を大幅に抑制し、粒界および粒内の機械的亀裂を軽減し、効果的に安定化する。
・このアプローチによって、高電圧動作下での容量と熱安定性を著しく向上させることを確認。
・二次粒子レベルと一次粒子レベルの両方の層状酸化物でこの保護皮膜を構築することは、高エネルギー、長寿命および安全なリチウムイオン電池に向けたNiリッチカソードのための有望な設計戦略となりうる。
＜元記事＞https://www.nature.com/articles/s41560-019-0387-1
出典：https://www.cell.com/
Joule, 2019; DOI: 10.1016/j.joule.2019.03.017
・全固体ナトリウムイオン電池に有機正極を用いた。
・用いた有機正極ピレン-4,5,9,10-テトラオン（PTO）は柔軟であるため、固体電解質との固体-固体界面を形成しやすく安定したサイクルが得られる。
・全固体電池の多くは、サイクル中に形成される正極/固体電解質界面の被膜が成長し、抵抗上昇するが、このPTO系電池では、被膜が可逆的に変化する。
・ＰＴＯ系電池は、固体電解質中で高い比エネルギー（５８７Ｗｈ ｋｇ －１）および記録サイクル安定性（５００サイクル）を示す。
＜元記事＞https://www.cell.com/joule/fulltext/S2542-4351(19)30157-6?_returnURL=https%3A%2F%2Flinkinghub.elsevier.com%2Fretrieve%2Fpii%2FS2542435119301576%3Fshowall%3Dtrue
Advanced Functional Materials, 2019; 1901110 DOI: 10.1002/adfm.201901110
・イリノイ大学シカゴ工科大学の研究者らが、グラフェンで被覆したコバルト酸リチウムの熱安定性を高め、高電圧での酸素放出を抑制することを確認した。
・rGO/LCOの界面において、強いC-Ocathode結合を形成しており、それによって酸素放出を抑制する。
・このグラフェン被覆LCOは高いカットオフ電圧において、未被覆品に比べて顕著にサイクル容量維持率が向上することを確認した。
＜元記事＞https://onlinelibrary.wiley.com/doi/abs/10.1002/adfm.201901110