27 12月 2018

【ニュース】日立は車載リチウムイオン電池も諦める、官民ファンドとマクセルに売却(MONOist)

・日立製作所は2018年12月25日、100%子会社で車載リチウムイオン電池事業を担う日立ビークルエナジーの資本関係を再編し、官民ファンドのINCJとマクセルホールディングス(以下、マクセル)との共同出資体制に移行することで合意したと発表。
・日立ビークルエナジーの出資比率はINCJ47%、マクセル47%、日立オートモティブシステムズが6%となり、日立の連結対象から外れる。
・日立ビークルエナジーが手掛ける車載リチウムイオン電池事業は、韓国や中国など海外メーカーが台頭し、厳しいグローバル競争環境にある。
・日立ビークルエナジーは2004年7月、当時の日立グループでリチウムイオン電池を手掛ける3社(日立、新神戸電機、日立マクセル)が合弁で設立した車載リチウムイオン電池に特化した事業会社。
<元記事>http://monoist.atmarkit.co.jp/mn/articles/1812/26/news042.html

<荒木>
大木さんは色々な車載用電池メーカの電池を比較検討する立場にあったと思いますが、もともと日立ビークルエナジーの強みって何だったと思いますか?
<大木>
性能は良かったみたいです。ただ、コストと開発スピードでネガティブな話は聞いたことがあります。大容量電池には注力していないです。
このニュースは、個人的にすごく面白いなと思ってます。日立は、今年の初めぐらいに子会社を半分以下にするって発表しています。自動車向け電池に関しては削る方だったってことなります。マクセルはすでに連結対象外です。他にも材料の子会社を日立は抱えています。どうなるか見守りたいですね。また、日立本体自体も組織編成があると思うので、それからも削る子会社が見えてくるかもしれないです。
半導体やディスプレイに似たような流れですね。

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18 4月 2018

【ニュース】高温で使えるLiイオン2次電池、エンジンルーム内へも | 日経 xTECH(クロステック)

・日立製作所は、高温環境下で安全に利用できるようにしたLi(リチウム)イオン2次電池を東北大学 教授の本間 格氏らと共同開発した。
・電解質を構成している電解液の引火温度を既存品の最大20℃から120℃以上に高めている。
・電解液は有機材料ベースであり、イオン電導性は既存の電解質よりは低いが、今後、改善の見通しがあるという。
・万が一、液漏れが生じても発火しにくい。安全部材や冷却部材を簡素化して電池パックとしての容量密度を向上できる。
・容量が100Whの電池を試作し、くぎ刺し試験で発火しないことを確認した。
<元記事>http://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00001/00310/

17 2月 2018

【ニュース】燃えにくい新規電解質を用いた 高安全なリチウムイオン二次電池の試作に成功 日立製作所 東北大学

・新規電解質内のリチウムイオン伝導挙動をシミュレーション解析し、リチウム イオン伝導を促進する液体成分を探索することで、従来比 4 倍の高リチウムイ オン伝導性と、有機電解液よりも 100°C以上高い引火点を両立した新規電解質の開発に成功。
・新規電解質を用いた 100Wh ラミネート型電池の試作に成功し、釘刺し試験に より電池の不燃化を実証。
・従来の電池システムで安全性を担保するために設けられた補強材や冷却機構 が不要になることから、電池システムの小型化、低コスト化が可能になる。
<元記事>https://www.tohoku.ac.jp/japanese/newimg/pressimg/tohokuuniv-press20180216_01.pdf

08 8月 2017

【ニュース】日立 材料開発のデジタル化を推進 化学工業日報

・日立製作所が競争力向上の決め手として、材料開発のデジタル化を推進する。マテリアルズ・インフォマティクス(MI)を活用して超高機能の材料を続々と開発しており、ポンプなどの耐久性を従来より数倍に高めることも可能にした。
・MIによる”提案”が短期間での開発を実現し、電気自動車(EV)の長距離走行を可能にするリチウムイオン2次電池(LiB)の開発を強化する。
・日立は材料開発からメンテナンスまでを一貫して手掛けることで独自性を訴求する。
<元記事>http://www.kagakukogyonippo.com/headline/2017/08/07-30450.html

19 5月 2017

【コラム】EVの課題克服?リチウムイオン電池の後釜:日経ビジネスオンライン

・航続距離が短く、充電に時間がかかりすぎるなど現行のEV(電気自動車)には課題が多い。そうした課題をクリアするものとして期待されるのが全固体電池だ。市場の大きさと潜在能力の高さが注目され、国内外の有力企業が開発にしのぎを削る。
・トヨタ, 積水化学, 日本造船, 旭化成、日立製作所、出光興産、村田製作所、太陽誘電などの全固体電池研究開発動向を紹介。
<元記事>http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/226265/051700123/?rt=nocnt

20 12月 2016

【ニュース】充電1回で400キロ走行、日立がEV用電池  :日本経済新聞

・日立製作所は1回の充電で約400キロメートルを走行できる電気自動車(EV)向けのリチウムイオン電池技術を開発
・正極にニッケルを主成分に用い、電極の厚さを従来の2倍に増すなどの工夫で、大量の電気を蓄えられるようにした。
・正極は材料の表面を酸化物で覆い、負極については電解液にフッ素系の添加剤を加えた。
<元記事>http://www.nikkei.com/article/DGXLZO10814630Y6A211C1TJM000/

13 11月 2015

【ニュース】日立製作所ら 高耐熱全固体リチウムイオン二次電池の基礎技術を開発

・日立製作所、および、東北大学原子分子材料科学高等研究機構(以下、WPI-AIMR)の折茂 慎一教授らの研究グルー プは、電解質に錯体水素化物を用いた全固体リチウムイオン二次電池において、電池内の内部抵抗を低減する技術を開発した。
・電池を試作し、外気温 150°Cの環境において理論容量の90 %の電池動作を実証した。
・エンジンルームに 搭載する自動車用の電源など、高温環境下での電池使用を可能とする。
・また、従来のリチウムイオン二次電池が必要と していた冷却機構が不要となることにより、電池システムの小型化とコスト低減が期待できる。
・主な新技術は
1. 界面*4における正極材料の分解を抑制する複合正極層技術
2. 固体電解質と複合正極層間の界面での抵抗を低減する剥離抑制接合層技術
・本成果の一部は、2015 年 11 月 11 日~13 日まで愛知県で開催される第 56 回電池討論会で、11 月 13 日に発表する予定
<元記事>http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2015/11/1112.pdf

04 10月 2015

【ニュース】日立オートモティブ、18年めどエネルギー密度2倍超の次世代電池量産技術確立へ:日刊工業新聞

・日立オートモティブシステムズは2018年度までに従来比でエネルギー密度2倍以上の次世代リチウムイオン電池の量産技術を確立する。
・日立製作所が開発した要素技術、シリコン系負極や酸化皮膜をつけた厚膜正極などでエネルギー密度を従来比2・6倍に高める。走行距離の長距離化や同じ蓄電量の電池コスト低減で、需要喚起を狙う。
・同社の車載電池は日産自動車や米ゼネラル・モーターズに採用され、ハイブリッド車(HV)向けを中心に累計650万セル以上の量産実績がある。
<元記事>http://www.nikkan.co.jp/news/nkx0420151002beah.html

23 6月 2015

【ニュース】日立、米国で電力系統の安定化事業に参入-蓄電システム投入、年度内に送電会社向け受注:日刊工業新聞

・日立製作所は米国で電力系統を安定化する事業に参入。
・電力潮流のビッグデータを解析し、停電防止などを支援するソリューションを開発。年度内にも初受注する見通し。
・米国では発送電や小売りの分離が進み、再生可能エネルギー事業の新規参入が相次ぐ。日立の培った系統安定化技術で市場開拓に乗り出す。また需給変動を瞬時に調整できる蓄電システムの販売に備え、2015年度中に工事会社などの事業体制を整える。
・需給変動の調整に使う蓄電システムは「CrystEna(クリスティーナ)」ブランドで展開。リチウムイオン電池や電力変換装置をパッケージ化したコンテナ型システムで、出力は1000キロワット。
<元記事>http://www.nikkan.co.jp/news/nkx0320150622aaae.html

06 2月 2015

【ニュース】仮想的な巨大蓄電池で地域の電力網を最適化 – エネルギー – 日経テクノロジーオンライン

「横浜スマートシティプロジェクト(YSCP)」の最もユニークな取り組みに、「蓄電池SCADA」がある。SCADAはSupervisory Control And Data Acquisitionの略で、装置などの監視・制御システムを指す。蓄電池SCADAは、多数の蓄電池を仮想的に一つの巨大な蓄電池とみなして蓄電・放電させるためのシステムである。世界的に見てもほとんど例がない仕組みで、これを設けることにより、“穏やかなデマンドレスポンス(DR、需要応答)”を実現する。
<元記事>http://techon.nikkeibp.co.jp/article/FEATURE/20150120/399707/