22 10月 2019

【市場調査】車載用リチウムイオン電池世界市場に関する調査を実施(2019年) | 矢野経済研究所

出典:https://www.yano.co.jp/

・株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、2019年の車載用リチウムイオン電池世界市場を調査し、製品セグメント別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。
・2018年の車載用リチウムイオン電池(Lithium-ion Battery、以下LiB)世界市場規模は容量ベースで前年比192.4%の110.5GWhであった。
・市場ベース予測の2030年の車載用LiB市場規模を503.4GWhまで成長すると予測する。
・その他、世界各国の動向なども紹介。
<元記事>https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2253

矢野経済はこの手の情報機関としては、比較的現実的な数字を出している。EV販売台数でいうと、自動車の総販売台数の5%程度というところであろうか。法規対応程度という予測であろう。自動車会社が気にしているのは2030年以降ではないだろうか。この調子で法規がきつくなるのであれば、計画的な廃業や売却も自動車メーカーの選択肢にあってもいいんではないだろうか。

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19 9月 2019

【ニュース】 Navigant Research EV バスが2030年までに世界中の全バスの3分の1を占めると予測- Green Car Congress

・Navigant Researchは、eバスが2030年までに世界中の全バスの3分の1近くを占めると予測。
・現在、世界の中型および大型バス市場は、内燃機関車に支配されているが、バッテリー価格の下落に伴い、電気バス(eバス)の採用が増え続け、温室効果ガスの排出量やその他の汚染物質の削減がより重要視される、とNavigantは主張する。
・世界的に見ると、中国は引き続きeバス全体の販売における主要な市場セグメントでであり、2030年までに中国市場は全体の74%を占めると予測される。
<元記事>https://www.greencarcongress.com/2019/09/20190917-navigant.html

長距離の公共交通機関が発達していない中国やトルコなどでは、長距離バスが活躍している。これらを電動化に置き換えるのはむずかしいが、短距離のバスは予測のように置き換わる可能性は高いのではないだろうか。

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09 9月 2019

【市場予測】定置用蓄電池(ESS)世界市場に関する調査を実施(2019年) | 矢野経済研究所

出典:https://www.yano.co.jp/

・株式会社矢野経済研究所は、2019年の定置用蓄電池(ESS)世界市場を調査し、設置先別及び需要分野別、電池種別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。
・2018年のESS世界市場規模(メーカー出荷容量ベース)は、前年比265.5%の9,909MWhとなった。
・FITの買取期間が終了となるユーザーが2019年から出始めるなど、ESSの導入を促す方向へ外部環境が変化しつつあることが需要の拡大に繋がっていくと考える。
・ESSへの需要は拡大傾向にあるものの、「電気を貯めて使う」ことで経済合理性が成り立つ構図は実際には描けておらず、依然として政策による補助金サポートがESS導入に大きく貢献している状況
・2025年のESS世界市場規模(メーカー出荷容量ベース)を69,892MWhになると予測。そのうち、2025年における住宅用ESS世界市場規模は、メーカー出荷容量ベースで11,943MWhになると予測。
<元記事>http://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2211

30 8月 2019

【市場調査】EV向け二次電池世界市場、2030年には7.4倍の8兆5844億円に拡大 富士経済 | レスポンス

出典:https://response.jp/

・富士経済は、自動車分野向け大型二次電池の世界市場を調査、その結果を「エネルギー・大型二次電池・材料の将来展望 2019 次世代環境自動車分野編」にまとめた。
・報告書によると、2018年の自動車分野向け二次電池市場は駆動用と補機用を合わせて3兆9174億円。2030年には3.8倍の14兆9610億円に伸長すると予測している。
・今後も市場はEV向けがけん引し、2030年には2018年比5.9倍の12兆7631億円、市場構成比は2018年の53.5%から67.3%まで高まるとみられる。
<元記事>https://response.jp/article/2019/08/28/325844.html

富士経済の予測を揶揄する記事があった。富士経済からしたら入手できる情報から予測しただけだが、利用する側からしたら情報が流動的で使いにくいということであろう。
今後自動車の数はそれほど増えない。自動車を効率よく利用しようとして販売台数は減る。モビリティにかける単価は下がる。モビリティ業界全体で考えると売り上げが劇的に増える要素はそれほどない。自動車用電池の市場が拡大することは、その他で収益が下がることを意味する。

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27 7月 2019

【市場予測】欧州のEVのモデル数は2021年までに3倍に 新たな報告書で予測 | Forbes JAPAN

・欧州連合(EU)では電気自動車(EV)の成長がここ数年の間控えめだった。
・しかし、調査会社IHSマークイットのデータによると、EUの自動車製造業者が2021年に提供するEVのモデルは現在の60から増加し、214になる見通し。
・Eモビリティーアナリストのルシアン・マシュー「EUにおける自動車の二酸化炭素排出量基準により、欧州では間もなく、長距離を走れるより手頃なEVの波が新たに市場に投入される」。
・T&Eの報告書によると、EUで製造される自動車は2025年までに22%がプラグインになる。それが実現すれば、EUの自動車企業は2025年までに十分、二酸化炭素排出量の制限を守ることができるようになる。
・欧州で現在稼働している、あるいは稼働を始めることになっている大規模なリチウムイオン電池工場の数は少なくとも16。
・それが全て稼働した場合、電池の生産能力は2023年までに131ギガワット時となり、これは、その時までに欧州全土のEVや定置型蓄電池が必要とすると予測される130ギガワット時を十分補うことができる。
<元記事>https://forbesjapan.com/articles/detail/28719

投入されることと売れることは同義ではない。売るために欧州各国がどのような政策を打ち出すかが注目点ではないだろうか。
持続可能な社会を構築していく上で、電動化とCO2排出量の関係をきちんと見直すべきではないだろうか。現時点でEVを推し進めるのは地球に優しいとは思えない。

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29 6月 2019

【市場予測】車載用リチウムイオン電池の市場規模、2030年には約700GWh超へ | 日経 xTECH(クロステック)

・2019年6月24日、米国カリフォルニア州サン・ディエゴで、先進車載電池の国際会議「19th Annual Advanced Automotive Battery Conference(AABC 2019)」が開幕した。
・フランスのコンサルティング会社のアビセンヌ・エナジー(AVICENNE ENERGY)でDirectorを務めるChristophe Pillot氏は、「The Rechargeable Battery Market and Main Trends 2018-2030」と題して、2次電池の市場の現状と予測について講演した。
・同氏によれば、2019年のリチウムイオン電池(LIB)の世界の市場規模は、容量で約160GWh、金額で約310億ドル(1ドル=107円換算で約33兆円)。
・2008~2018年の平均年間成長率は容量ベースで24%に達し、セルとパックの同平均年間成長率はいずれも金額ベースで15%という。
・2018年の約160GWhのうちの64%(約100GWh)が車載用だった・・・・・(その他、コストとの予測などの情報も)
<元記事>https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/event/18/00068/00001/

自動車市場の成長が持続できるかどうかの議論が多くの方の興味があるところだろう。成長を否定する予測はないが、成長率については様々である。過去に似たような事象としては、太陽光パネルであろうか。
太陽光パネルの時とは少し違うのは、政府行政が電池を使わせるような圧力をかけてくることであろうか。

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19 6月 2019

【市場予測】世界の乗用車の販売台数、2040年に6割程度がEVに | Forbes JAPAN(フォーブス ジャパン)

・米調査会社ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス(BNEF)が先ごろ発表した報告書によると、2040年には世界の乗用車の販売台数のうち、57%を電気自動車(EV)が占めることになると予想される。
・また、同年までには販売されるバスの大半(自治体による購入の81%)が、EVになる見通しだ。ディーゼル車とガソリン車の販売台数は、今後も継続的に減少を続けていくと見込まれる。
・向こう20年間のEV市場の成長は主に、EV用電池の継続的な値下がりによってけん引されることなる。
・世界の全ての市場において、2020年代半ばから後半までにはEV車の価格が内燃機関(ICE)車を下回るようになるとみられている。2010年以降、規模の経済の効果と技術の向上のおかげで、1キロワットアワー(kWh)当たりのリチウムイオン電池の製造コストは85%低下している。
<元記事>https://forbesjapan.com/articles/detail/27873

「予想される」という表現をしているのにその根拠の記載が全くない。出元のブルームバーグの記事には、多少その根拠が補足で記載されている。そういうところまで注意深く読み解かないといけない情報が溢れている。
価格の話によく持っていくが、内燃機関の製造と電池の製造は全く性質が異なる。自動車は製造技術の革新やビジネスモデルの確率により複雑な高機能部品を安くできたが、電池はそういうものではない。ICEの置き換えとしてEVを語るナンセンスに早く気がついて欲しい。

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23 4月 2019

【市場調査】富士経済、リチウムイオン二次電池の材料世界市場調査結果を発表  :日本経済新聞

出典:https://release.nikkei.co.jp/

・株式会社富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 清口 正夫)は、xEV向けやESS(電力貯蔵システム)向けなど、大型用途を中心に市場が拡大しているリチウムイオン二次電池の材料市場について調査した。
・リチウムイオン二次電池の材料世界市場は2018年2兆4,400億円に達する見込み(2017年比126%)
・2022年には、小型民生用途の伸びは市場成熟により鈍化するものの、xEV, ESS, UPS, 携帯電話基地局など大型用途で需要が拡大すると見られ、2017年比2.4倍の4兆6,073億円に達すると予測。
<元記事>https://release.nikkei.co.jp/attach_file/0508264_02.pdf

再生可能エネルギーの定着は世界で着々と進んでおり、それを活用するESSの市場は拡大する見込みを発表している会社が多い。世界的にみた場合、市場が大きく拡大するのは、家庭用というよりは大規模なもので系統用向けのようだ。

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21 4月 2019

【ニュース】BNEF Shocker — 2022年に競争力のある電気自動車価格、バッテリーの価格は急落| CleanTechnica

・ブルームバーグニューエナジーファイナンス(BNEF)のチームは、電気自動車の価格を調査し、ガソリン車の価格に対して競争力がでる時期を予測している。2017年には、BNEFは、それは2026年になると予測していた。
・今回、BNEFは2022年には、電気自動車がガソリンまたはディーゼルエンジン車と価格競争力を持つようになると発表。
・この要因は、バッテリー価格の下落であり、2015年の中型車では総コストの57%がバッテリーコストであったが、2025年には20%になると予測したため。
<元記事>https://cleantechnica.com/2019/04/17/bnef-shocker-electric-cars-price-competitive-in-2020-as-battery-costs-plummet/

BNEFはまた墓穴を掘るのであろうか。「プライス」が競争力あるものになる可能性はあるが、「コスト」が予想のようになることはないであろう。そもそも、商品価値が異なるものを比較しようとしている矛盾に気がついて欲しい。

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14 4月 2019

【調査レポート】平成29年度鉱物資源開発の推進のための探査等事業〜株式会社三菱総合研究所〜

・本調査では、自動車・電池産業といった我が国の主要産業にとって重要度が高く、供給リスクが高い鉱物資源について、世界及び日本の需給動向、我が国への供給構造といった現状について把握した。
・その上で、日本企業への安定供給にかかる課題を分析し、リスクシナリオを特定し、最終的には、当該鉱物資源の安定 的な確保策を検討・提言し、我が国の資源確保戦略の策定に資することで、エネルギー使用合理化の推進 に必要不可欠な鉱物資源の安定供給確保を図ることを目的とした・・・
・各種電池材料のサプライチェーン、LiBやその材料需要の見通し、LiB材料のコスト構造等各種データ掲載。
<全文>https://www.meti.go.jp/meti_lib/report/H29FY/000278.pdf

資源では、電池関連より排ガス触媒に注目するのが面白いのではないだろうか。
エミッションの規制に合わせて触媒材料も微妙に変わる。

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