23 4月 2019

【市場調査】富士経済、リチウムイオン二次電池の材料世界市場調査結果を発表  :日本経済新聞

出典:https://release.nikkei.co.jp/

・株式会社富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 清口 正夫)は、xEV向けやESS(電力貯蔵システム)向けなど、大型用途を中心に市場が拡大しているリチウムイオン二次電池の材料市場について調査した。
・リチウムイオン二次電池の材料世界市場は2018年2兆4,400億円に達する見込み(2017年比126%)
・2022年には、小型民生用途の伸びは市場成熟により鈍化するものの、xEV, ESS, UPS, 携帯電話基地局など大型用途で需要が拡大すると見られ、2017年比2.4倍の4兆6,073億円に達すると予測。
<元記事>https://release.nikkei.co.jp/attach_file/0508264_02.pdf

再生可能エネルギーの定着は世界で着々と進んでおり、それを活用するESSの市場は拡大する見込みを発表している会社が多い。世界的にみた場合、市場が大きく拡大するのは、家庭用というよりは大規模なもので系統用向けのようだ。

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21 4月 2019

【ニュース】BNEF Shocker — 2022年に競争力のある電気自動車価格、バッテリーの価格は急落| CleanTechnica

・ブルームバーグニューエナジーファイナンス(BNEF)のチームは、電気自動車の価格を調査し、ガソリン車の価格に対して競争力がでる時期を予測している。2017年には、BNEFは、それは2026年になると予測していた。
・今回、BNEFは2022年には、電気自動車がガソリンまたはディーゼルエンジン車と価格競争力を持つようになると発表。
・この要因は、バッテリー価格の下落であり、2015年の中型車では総コストの57%がバッテリーコストであったが、2025年には20%になると予測したため。
<元記事>https://cleantechnica.com/2019/04/17/bnef-shocker-electric-cars-price-competitive-in-2020-as-battery-costs-plummet/

BNEFはまた墓穴を掘るのであろうか。「プライス」が競争力あるものになる可能性はあるが、「コスト」が予想のようになることはないであろう。そもそも、商品価値が異なるものを比較しようとしている矛盾に気がついて欲しい。

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14 4月 2019

【調査レポート】平成29年度鉱物資源開発の推進のための探査等事業〜株式会社三菱総合研究所〜

・本調査では、自動車・電池産業といった我が国の主要産業にとって重要度が高く、供給リスクが高い鉱物資源について、世界及び日本の需給動向、我が国への供給構造といった現状について把握した。
・その上で、日本企業への安定供給にかかる課題を分析し、リスクシナリオを特定し、最終的には、当該鉱物資源の安定 的な確保策を検討・提言し、我が国の資源確保戦略の策定に資することで、エネルギー使用合理化の推進 に必要不可欠な鉱物資源の安定供給確保を図ることを目的とした・・・
・各種電池材料のサプライチェーン、LiBやその材料需要の見通し、LiB材料のコスト構造等各種データ掲載。
<全文>https://www.meti.go.jp/meti_lib/report/H29FY/000278.pdf

資源では、電池関連より排ガス触媒に注目するのが面白いのではないだろうか。
エミッションの規制に合わせて触媒材料も微妙に変わる。

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01 4月 2019

【市場予測】家庭用蓄電池市場 2023年に1200億円規模に – 産経ニュース

出典:https://prtimes.jp/

・株式会社日本能率協会総合研究所が提供するMDB Digital Searchでは日本国内の家庭用蓄電池市場を調査し市場規模を推計した。
・2023年度の国内の家庭用蓄電池市場は約1200億円。
・家庭用蓄電池、主にリチウムイオン電池の二次電池本体と充電器やパワーコンディショナーなどを備えたシステム。
・東日本大震災後の2012年に導入のための補助金制度が開始、販売台数が伸びる。
・2019年に太陽光発電の余剰電力買取期間満了が始まることから、家庭用蓄電池を導入の増加が見込まれる。
<元記事>https://www.sankei.com/economy/news/190329/prl1903290444-n1.html

電池市場を比較的ポジティブに見積もる情報会社と比較しても、大きな数字を予測している。
最近、余剰電池力を溜めたものを使ったサービスに着目する企業が出てきている。そのサービスが市場に定着するかが、ポイントだと思う。

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14 2月 2019

【市場調査】需要拡大するリチウムイオン二次電池、市場規模は5年で2倍以上に – スマートジャパン

出典:https://image.itmedia.co.jp/

・調査会社の富士経済がリチウムイオン二次電池の市場調査予測を発表。
・2022年の市場規模は2017年比2.3倍の7兆3914億円に達すると予測している。
・小型民生用のLiBはシリンダ型が中心で、EV市場の拡大人伴って需要が増加。
・xEV用は中国などを中心に市場が拡大。中国では、乗用車の他、バスや物流などの専用車で電動化が進んでおり、今後も市場は大幅に拡大していくとみられる。
・角型はラミネート型への切り替えの影響から縮小していくとみられるが、ラミネート型はスマートフォンやウェアラブルデバイス向けが好調であり、小型民生用市場は拡大していくと予想される。
<元記事>https://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1902/13/news040.html

電池はあくまで部品である。それを使った商品市場の動向の予測・見積もりの前提や仮定を理解した上であれば、このような情報は有効に活用できるであろう。

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13 2月 2019

【ニュース】CNTの世界出荷量、2023年に約4000トンへ – EE Times Japan

・矢野経済研究所は2019年2月、CNTの世界市場(メーカー出荷量)を調査し、将来展望などを発表。
・カーボンナノチューブ(CNT)の世界出荷量は、2023年に約4000トンとなる見通し。
・多層CNTはリチウムイオン電池導電助剤向け需要が拡大。特に、EVやPHEVの生産が増加する中国市場がけん引する。
・調査データによれば、リチウムイオン電池の導電助剤市場規模は、2018年に1万トンを超える見通し。このうち、多層CNTの比率は15%強に達する。
・今後の市場も、単層CNTと多層CNTがリチウムイオン電池の導電助剤として需要をけん引すると予測。
<元記事>http://eetimes.jp/ee/articles/1902/12/news032.html

CNTを合成した際には半導体と金属が混合している。分離はできるがコストがかかる。また、電極を作った際には嵩張り電極密度を上げにくい。と、このようにメリットが考えにくいが、CNTに限らず中国は積極的に新材料や新技術を投入している。行動すると、今までの知見の延長では見えなかった世界が現れることがある。

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19 11月 2018

【調査レポート】車載用リチウムイオン電池世界市場に関する調査を実施(2018年) | ニュース・トピックス | 市場調査とマーケティングの矢野経済研究所

出典:http://www.yano.co.jp/

・株式会社矢野経済研究所は、2018年の車載用リチウムイオン電池世界市場を調査し、製品セグメント別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。
・2017年の車載用リチウムイオン電池世界市場規模は容量ベースで前年比123.1%の57.4GWhであった。
・2018年も乗用EVの好調による成長は続くものの、補助金制度を含む各種規制状況の変動などが影響し、成長の速度には更に陰りが出る見込みであり、2018年の車載用LiB世界市場規模は前年比108.3%の62.2GWhになる見込み。
・キーワードは「政策変動」「高容量化トレンド」「低コスト化と安定調達」
・2020年の車載用LiB世界市場は容量ベースで129.2GWhと予測する。xEV種別ではHEV用が1.3GWh(構成比1.0%)、PHEV用が10.3GWh(同8.0%)、EV用が117.5GWh(同91.0%)になると予測する。
・2025年の車載用LiB世界市場は容量ベースで2020年比166.0%の214.5GWhと予測する。xEV種別ではHEV用が2.7GWh(構成比1.3%)、PHEV用が26.1GWh(同12.2%)、EV用が185.6GWh(同86.5%)になると予測する。
<元記事>http://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2019

<X’s EYE> 
◯解説:
2020年にEVが150〜200万台程度、25年に300万台程度であろうか。現実的に思える。
「高容量化トレンド」を指摘されているのは面白い。中国は高容量に振っているが、

   
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10 11月 2018

【市場予測】BNEF 2040年にESSへの投資が1兆2,000億ドルに達すると予測

出典:https://bioage.typepad.com/

・Bloomberg New Energy Finance – BNEFは、世界のエネルギー貯蔵市場が、2040年までに累積942GW / 2,857GWhに増加し、今後22年間に1兆2,000億ドルの投資が見込まれると発表。
・2040年には全世界の設置電力容量の7%に相当するところまでエネルギー貯蔵量が増加する。
・中国、米国、インド、日本、ドイツ、フランス、オーストラリア、韓国、英国が主要国となり、 これらの9つの市場は、2040年までに設置容量の2/3に相当する。
・近い将来、韓国は市場を支配し、2020年代初頭には米国が追い越されるが、2020年代〜2040年台は中国支配する。
<元記事>https://www.utilitydive.com/news/bnef-raises-forecast-for-global-battery-deployment-to-12t-by-2040/541541/

<X’s EYE>
◯解説:
市場規模は想像できないが拡大するのであろう。先進国では大型発電所、特に火力が耐久年数を超え始める。それが再生可能エネルギーと蓄電システムの組み合わせに置き換わっていく可能性は十分にある。日本はその流れに乗り遅れている感は否めない。

   
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10 11月 2018

【市場調査】矢野経済研究所、リチウムイオン電池主要4部材世界市場に関する調査結果を発表  :日本経済新聞

出典:https://www.nikkei.com/

・株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、リチウムイオン電池主要4部材の世界市場を調査し、民生小型機器用や車載用などのLiBセル用途や主要4部材の出荷動向、国別の設備投資や部材価格の動向などを明らかにした。
・2017年のリチウムイオン電池(以下、LiB)主要4部材世界市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比149.0%の147億1,505万4,000ドルと推計した。
<元記事>https://www.nikkei.com/article/DGXLRSP495428_Z01C18A1000000/

<X’s EYE> 
◯解説:
各部材メーカーの2020年ごろに向けた工場投資も発表されてる。数年は市場は拡大すると思われる。
記事にもあるようにNEV規制までの市場はある程度見込める。一方で、2020年以降は縮小することはないが、EVを普及させた市場の反応次第であろう。ただ、

   
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02 11月 2018

【調査レポート】世界の EV 市場は中国がけん引 ― EV シフトと石油需要について(2) ―東レ経済研究所

・今後、車載畜電池および車両価格の低下に伴って EV が普及していく。IEA のメインシ ナリオによると、2030 年の EV 販売台数は 2,150 万台、累計台数は 1.3 億台に達する としている。
・EV の課題として、リチウムイオン電池のコスト高とエネルギー密度制約、畜電池原料 の大量調達、充電設備の拡充と充電時間の短縮、畜電池のリサイクル、電力インフラへ の負荷増、自動車税収の不足、等がある。
・リチウムイオン電池の増産計画が内外電池メーカーによって実行されている。ただ、自 動車メーカーにとって重要なのは、これらの電池のセルを搭載するためのバッテリーパ ックを開発・生産すること、クルマの性能維持のために車体を軽量化することにある。
<元記事>https://cs2.toray.co.jp/news/tbr/newsrrs01.nsf/0/B7E2359AABEE6B6C492583370027326C/$FILE/EVシフトと石油需要201810.pdf

<X’s EYE>
◯解説:
細かい指摘になるが、このようなレポートを書かれる方は、電動化と大気汚染の関係を安直に結び付けないで欲しい。エミッションで何が大気汚染に結びつくのかきちんと考えて欲しい。また、それがどこから排出されるのか。


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