10 5月 2019

【論文紹介】Aqueous Li-ion battery enabled by halogen conversion–intercalation chemistry in graphite | Nature

出典https://www.nature.com/

Nature, 2019. DOI: 10.1038/s41586-019-1175-6
・460 Wh / kgのフルセルエネルギー密度で4V級の水系リチウムイオン電池を実証。
・正極にグラファイトとLiBr/LiClの複合電極を用いて、高濃度水系電解液「water-in-salt」、負極にもグラファイトを組み合わせた。
・正極反応では、臭化物イオンと塩化物イオンが酸化されてグラファイトにインターカレートされる。
・この反応は正極のエネルギー密度を970 Wh / kgに高められる。
・非常の高いエネルギー密度を水系電解液で達成したが、サイクル寿命、使用温度範囲には課題がある。
<元記事>https://www.nature.com/articles/s41586-019-1175-6

日本やアメリカなどではフッ素イオンに注目していた。活物質との相互作用が強く充放電させるのに様々な工夫をしていた。一方、この論文はイオン自体を変えることでこのような成果に至った。
製品になるかどうかは置いておいて、固定概念に縛られることがない発想が中国で増えてきたように感じる。新しい電気化学デバイスが生まれるかもしれない。

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10 5月 2019

【ニュース】マツダが「ロータリーEV」の投入延期、コスト面に壁

・マツダはロータリーエンジンを発電動力とする電気自動車(EV)の市場投入を先延ばしする。
・これまで2020年に発売するとしてきたが、少なくとも1年は延期する。
・コストが目標に達していないことや、人的な開発資源に余裕がないことなどが理由。
・エンジンを積まない純粋なEVや、ロータリー搭載EVと同じ車体を使ったエンジン車は予定通り20年の発売を目指す。
・21年以降に発売を延ばすのは、EVの航続距離延長(レンジエクステンダー)のためにロータリーエンジンを積んだEV。
・ただ、EV向けロータリーエンジンの生産台数は年間2万台を切る水準を想定し、通常のエンジンに比べ生産台数が少なく、コストが高くなる。開発チームの人的資源も限られている。
<元記事>https://newswitch.jp/p/17568

マツダの規模であれば、純粋なEVは自社でやらない選択はあってもいいと思う。しかし、エンジンと電池に組み合わせのシステムはオリジナルの技術を構築する必要はあるのではないだろうか。にも関わらず、「人的な開発資源に余裕がない」という経営側の発言には危機感を感じる。その状態の打開に時間がかかるほど、より一層厳しい状況に追いやられるのではないだろうか。

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10 5月 2019

【ニュース】ホンダも電動化の主役はHV、2モーターシステムを新型「フィット」から小型車にも展開 – MONOist(モノイスト)

・ホンダは2019年5月8日、東京都内で記者会見を開き、2022〜2025年に向けた四輪車事業の体質強化と電動化の取り組みについて発表した。
・ハイブリッド車(HV)を対象に、部品やプラットフォームの共有化を進める「ホンダアーキテクチャ」を2020年投入のグローバルモデル(世界戦略車)から採用していく。
・HVの技術的な延長線上にあるプラグインハイブリッド車(PHEV)での採用も視野に入れる。
・ホンダは2030年までにグローバルでの四輪車販売台数の3分の2を電動車にする計画を2016年に発表した。
・50%以上をHVとPHEVが、燃料電池車(FCV)と電気自動車(EV)が15%程度を占めるという見通しだった。
・この方針は大きく変えていないが、企業別平均燃費の改善はHVで、米国カリフォルニア州のZEV規制や中国のNEV法にはEVで対応していくと改めて明言した。
・FCVは開発を継続するが、インフラの普及やFCVの量産技術の熟成、コストの課題を踏まえて当面はEVに集中する
<元記事>https://monoist.atmarkit.co.jp/mn/articles/1905/09/news044.html

4輪事業の利益率の低さがニュースになっていたが、この方針と利益の確保は辻褄が合っているのだろうか。問題を先延ばししていることがないことを期待したい。
ちなみに、ホンダは、HEVの知財でトヨタ以上に有効なものを多く所有している。トヨタの先月の発表を踏まえ、この知財の扱いに関する質問する方はいたのだろうか?メーカーが記者に期待する質問は、そういうものだと思う。

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10 5月 2019

【ニュース】FDK、容量3.5倍の小型全固体電池 使い勝手高める  :日本経済新聞

・FDKは9日、容量を従来比で約3.5倍に増やした全固体電池を開発したと発表した。
・あらゆるモノがネットにつながる「IoT」機器や、体に装着するウエアラブル端末などに組み込んで使う。家電分野で用途を広げる。
・電池容量は500マイクロアンペア時と酸化物系の材料を使う表面実装式の全固体電池としては「業界最高レベル」(同社)という。
・公称電圧は3ボルト、長さ4.5ミリメートル、幅3.2ミリ、厚さ1.6ミリ。セ氏マイナス20度~105度と幅広い温度範囲で使える。
・FDKは5月中旬からサンプル出荷を始める。価格は非公表。2020年度から量産化する予定。
<元記事>https://www.nikkei.com/article/DGXMZO44568890Z00C19A5X20000/

微小電力であれば電池不要の技術も提案されている。各種機器に必要な容量や電流・電圧を整理すると全固体電池を活用できる具体的な商品が明確になるのではないだろうか。また、具体的な仕様も決まる。
FDKは、そのような分析をした上でこのスペックに至ったのであろう。

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10 5月 2019

【ニュース】独VW、新型EVを3万ユーロ以下で | 企業情報FISCO

・独フォルクスワーゲン(VW)は8日、2020年に発売する新型電気自動車(EV)の名称を「ID.3」にすると発表している。
・ドイツでの価格は3万ユーロ(約370万円)以下からとし、同日先行予約を開始したことも伝わっており、数年以内に欧州で年間10万台を販売する計画。
<元記事>http://web.fisco.jp/FiscoPFApl/ThemeDetailWeb?thmId=0010320020190509003&token=

ドイツを中心に電動車が購入される環境を作っていくのであろうか?
ノルウェーなどはICEに高い税金をかける政策をとった。行政が優秀なドイツは、どのような選択をしていくのか勉強になるのはずである。電動車を主体にした時、長期的に企業収益と国の税収を獲得できる有効な提案を持っている国は未だないのではないだろうか。

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10 5月 2019

【無料セミナー 6/12 大阪】第5回 蓄電池ユーザーズミーティング | 株式会社東レリサーチセンター

◯プログラム
・車載用リチウムイオン電池の現状と今後の展望
国立研究開発法人 産業技術総合研究所 総括研究主幹 兼 蓄電デバイス研究グループ 研究グループ長 小林 弘典 氏
・電気化学的特性評価と電池解体分析による黒鉛/SiO複合負極のサイクル劣化評価
株式会社東レリサーチセンター 形態科学研究部 加藤 健太郎 氏
・硫化物・酸化物系全固体電池 実用化のための最新分析評価技術
株式会社東レリサーチセンター 表面科学研究部 齋藤 正裕 氏
・新機能紹介
株式会社東レリサーチセンター 形態科学研究部 久留島 康輔 氏
・その他、ポスターセッション交流会
<詳細・お申込み>https://www3.toray-research.co.jp/event20190612