16 4月 2019

【ニュース】荒木ー大木 対談 最新号公開

・今回の対談は、昨日公開したエーアールエムテクノロジーズのレドックスフロー電池の詳細を対談形式で説明します。
・第一回目は、開発の背景、モチベーションについてご説明します。
・明日公開予定の第二回目で技術的なところのお話をさせていただきます。
・今後、増資により開発スピードの加速を希望しております。
記事には掲載できない部分もありますので、興味を持っていただけましたら、詳細をご説明させていただきますので、ぜひお問い合わせください。

<対談全文>http://lithiumion.info/myblog/?post_type=contribution_seriali&p=20434

16 4月 2019

【コラム】リチウムイオン電池の限界と次世代のバッテリー開発競争(前):データ・マックス NETIB-NEWS

・現在主流のリチウムイオンバッテリーは、発熱の問題や、大容量化など、さまざまな限界を抱えており、それを解決すべく次世代のバッテリー技術の研究が、世界各国で活発に進められている。今回は次世代バッテリーの開発状況について取り上げてみよう。
・電池のなかで一番性能が良いリチウムイオン電池も、改善されてはきたものの、電気自動車などに使うには限界がある。
・まず、リチウムイオン電池の安全性についての問題がある。リチウムイオン電池は、電解液に有機化合物の液体が使われている。
・二番目に、エネルギー密度の問題がある。ニッケル水素電池の体積あたりエネルギー密度は70Wh/kgで、それに比べると、数倍以上のエネルギー密度を現在のリチウムイオン電池は実現している。しかし、現在のエネルギー密度では、電気自動車のバッテリーのサイズはどうしても大きくなり、高エネルギー密度のバッテリー開発が求められている・・・・
<元記事>https://www.data-max.co.jp/article/28959

500Wh/kgが限界なら相当な伸びがまだある気がするが、そこが論点ではないのであろう。
ここで指摘してるように電池は化学反応で劣化する。自動車むけで化学劣化するものは油剤などである。そのような部品材料は容易に交換可能な仕組みになっているのが自動車である。LIBの場合、それができない。全固体になったとしてもその問題はつきまとうはずである。

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16 4月 2019

【ニュース】日産自EV「リーフ」向け電池メーカー、中国に初の工場建設 – Bloomberg

・日産自動車の電気自動車(EV)「リーフ」用の電池を生産するオートモーティブエナジーサプライ(AESC)は新工場を中国に建設する。
・これにより世界的な生産能力は3倍超となり、世界最大のEV市場である中国でも顧客獲得を目指す。
<元記事>https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2019-04-15/PPZVAU6TTDS101

AESCの電池は、性能で見るのでなく知財の視点で考えると面白いのではないだろうか。NECのサポートにより知財競争力があり世界中で流通させることに他の電池より懸念事項が少ない。
中国企業、さらにはベンチャー企業は知財面での対策が不十分のように感じている。

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16 4月 2019

【ニュース】パナソニックの電池供給能力、テスラ車生産の制約要因-マスク氏 – Bloomberg

・テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は、米ネバダ州の車載リチウムイオン電池工場「ギガファクトリー」にあるパナソニックの電池セルの生産ラインが、テスラの「モデル3」生産にとって制約要因になっていると指摘した。
・マスク氏は13日のツイートで、パナソニックの年産能力が3月に35ギガワット時に達したとの指摘に対し「それは間違いだ。ギガファクトリーにあるパナソニックの電池セルラインは年24ギガワット時程度にすぎず、7月以来『モデル3』の制約要因となっている、と述べた。
・対して、パナソニックは、生産能力の現状については非公表とし、「需要に合わせ供給している」と説明した。
<元記事>https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2019-04-14/PPZ30I6TTDS101

このコメントはパナソニックに同情をせざるを得ない。
100万台以上を売りさばくことを目指している企業の考え方・発言としては不適切である。100万台を売るためには投資家ではなくお客様やサプライチェーンに配慮すべきである。

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16 4月 2019

【ニュース】日本特殊陶、月面で「次世代電池」実験=21年に探査計画参加:時事ドットコム

・電気自動車(EV)の飛躍的な性能向上につながる次世代電池「全固体電池」の開発を進めるため、自動車用点火プラグ大手の日本特殊陶業は2021年に、月面探査計画に参加する。
・月面着陸船などに自社の電池を搭載。過酷な環境でも活躍できる性能や耐久性をPRし、新ビジネスにつなげたい考えだ。
<元記事>https://www.jiji.com/jc/article?k=2019041500552&g=eco

最近の研究は、商品を意識したものが少なくなっている。このように最終商品を作ることを目的として、研究開発をすると色々な経験と知見が得られる。これ自体がビジネスにならなくても、次のアクションをおこすベースは確実のできる。多くの企業でもこのようなやり方を取り入れていってほしい。

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