19 4月

【ニュース】リチウムイオン電池開発に国際賞 旭化成の吉野彰名誉フェロー – 共同通信

・科学技術の進歩に寄与した研究者を表彰する日本国際賞の授賞式が18日、東京都内で開かれ、リチウムイオン電池を開発した旭化成の吉野彰名誉フェロー(70)ら3人に賞が贈られた。
・小型で大容量な上、充電して繰り返し使えるリチウムイオン電池は、スマートフォンや電気自動車には欠かせない存在。
・吉野さんは「地球環境問題に対する解決策を見いだしていきたい」と、今後の研究の目標を語った。
<元記事>https://this.kiji.is/359254353297146977


19 4月

【コラム】なぜ世界中の自動車メーカーが「カーシェア」にこぞって投資するのか |ビジネス+IT

・GM,フォード、ダイムラー、BMWなど大手メーカーがカーシェアリングに参入もしくは参入を表明している。
・カーシェアリングの本来のコンセプトは、なるべくたくさんの車を売りたい、という自動車メーカーの考えとは相反するものだ。それなのになぜメーカーはカーシェアリングに興味を持つのか。
・一つにはカーシェアリングが今後も成長を続ける産業であること。マーケットリサーチ会社Navigantによるとカーシェアリング産業全体の収入は2015年には11億ドルだったが2024年には65億ドルに成長する見込みだという。
・もう一つは、カーシェアリングに利用される車が現在急速にプラグインハイブリッド車に移行している、という点もある。
・時間単位のカー・シェアではそれほど長距離を運転するケースは少なく、プラグインハイブリッド車やEVに適性がある。
・車の販売台数が頭打ちになる中で、今後メーカーは車を売るだけではなく売った後の車の利用方法に至る総合的な管理を提供することで付加価値を与えるという姿勢が必要になるのかもしれない。
<元記事>https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180418-00034809-biz_plus-bus_all


19 4月

【ニュース】ニチコン、リチウム二次電池に参入 センサー向け小型開発 | エレクトロニクス ニュース | 日刊工業新聞 電子版

・ニチコンは17日、リチウムイオン二次電池事業に参入すると発表した。
・東芝インフラシステムズ(川崎市幸区)と組み、小型電池を開発した。2019年度上期中にも量産を始める。電気自動車(EV)のバックアップ電源としての活用も提案していく。
・東芝インフラシステムズのリチウムイオン二次電池「SCiB」の技術と、ニチコンがアルミ電解コンデンサー開発で培った電極箔(はく)やセパレーターの加工技術を生かして開発した。
・負極にチタン酸リチウム(LTO)を採用。ショートや劣化を抑え発火の危険性を低くした。従来のリチウムイオン二次電池と比べて急速に充放電でき、耐久性も向上した。マイナス30度Cの環境下でも使用できる。
<元記事>https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00470128


19 4月

【ニュース】リチウムイオン電池の性能を2桁向上、BMWが採用決めた新素材~MIT Tech Review: ~

・シラ・ナノテクノロジーズ(Sila Nanotechnologies)はこの3月、表舞台に姿を現した。BMWと提携し、シリコンをベースとするアノード材料を、少なくとも数種類のBMWの電気自動車に2023年までに採用することを目指す。
・BMWは、シラ・ナノテクノロジーズとの提携により、所定の容積の電池に充填できるエネルギーを10~15%増やせるようになるという。
<元記事>https://www.technologyreview.jp/s/82943/this-battery-advance-could-make-electric-vehicles-far-cheaper/?utm_source=MITテクノロジーレビュー+-+ニュースレター&utm_campaign=c9ffc20ba6-NewsLetter_TheDaily&utm_medium=email&utm_term=0_6f0fb6e76b-c9ffc20ba6-194326617&mc_cid=c9ffc20ba6&mc_eid=f66313685f


19 4月

【ニュース】ポルシェ、全米500か所に充電ネットワークを構築へ。20分で80%充電、EVで長距離走行の不安を払拭 – Engadget 日本版

・高性能EVスポーツのMission Eに加えて、クロスオーバースタイルのMission E Cross Turismoを開発中のポルシェが、2019年末までに米国内のディーラーや高速道路に500か所以上の高速充電器を用意する計画を発表。
・米国内に設置するという500の充電設備のうち189か所はポルシェディーラーに、そしてのこりはハイウェイ沿いに設置するとのこと。
<元記事>https://japanese.engadget.com/2018/04/17/500-20-80-ev/


19 4月

【コラム】「EVシフトの先進国」中国が抱える2020年問題 〜東洋経済オンライン〜

◯野村総合研究所の風間智英氏に、中国のEV戦略と今後の見通しを解説してもらった。
・新エネルギー車市場を牽引する中国の補助金政策は、2020年末をもって終了することが予定されている。
・そのため、中国では2021年以降、新エネルギー車市場が縮小に転じるのではないか、バブルが弾けるのではないかと懸念する関係者も多い。これは中国市場の「2020年問題」とも呼ばれている。
・もちろん中国としても、補助金に代わるEV推進の政策を用意している。それが、各乗用車メーカーに新エネルギー車(NEV)の導入を義務づけるNEV規制であり、また、燃費規制である。
・補助金という「アメ」でEVシフトを加速させてきた中国が、規制や課税という「ムチ」で今後もEVシフトを牽引していけるのか、業界の行く末を占ううえで注目し続ける必要がありそう。
<元記事>https://toyokeizai.net/articles/-/215674


19 4月

【ニュース】EV普及へ議論=次世代車技術で戦略会議:時事ドットコム

・経済産業省は18日、自動車分野の競争力強化策を協議する「自動車新時代戦略会議」の初会合を開いた。
・電動化や自動運転などの技術開発で国際競争が激化する中、電気自動車(EV)など次世代車の国内普及や、企業に電池・IT分野の技術革新を促す政策を検討する。
・戦略会議は、トヨタ自動車の豊田章男社長をはじめ、日産自動車、ホンダ、マツダの自動車大手トップのほか、EVの核となる電池技術の専門家ら計15人で構成。夏までに意見をまとめ、具体的な政策に反映させる方針だ。
<元記事>https://www.jiji.com/jc/article?k=2018041800151&g=eco


19 4月

【ニュース】日産 再生可能エネルギーやリユース蓄電池を使ったスマート工場プロジェクトに参加(Auto Prove) – carview!

・2018年4月17日、日本ベネックスと住友商事は、日本ベネックス本社工場において、屋根置き太陽光パネルと電気自動車(以下「EV」)およびEVのリユース蓄電池を用いた新型蓄電池システムを全て完工し、「みらいの工場」プロジェクトを開始すると発表した。
・このプロジェクトは、再生可能エネルギーとEVのリユース蓄電池システム(400kW)およびEV10台を組み合わせて利用し、エネルギーの効率利用と環境との共生を実現する、スマート工場モデルの確立を目指す。
<元記事>https://carview.yahoo.co.jp/news/market/20180417-10302493-carview/


19 4月

【論文紹介】Atomic visualization of a non-equilibrium sodiation pathway in copper sulfide | Nature Communications

出典:https://www.nature.com/

Nature Communicationsvolume 9, Article number: 922 (2018);doi:10.1038/s41467-018-03322-9
・ナトリウムイオン電池用の負極材について。
・本報告では、硫化銅ナノプレートが理論に近い容量(約560 mAh/g)と長期信頼性を示すことを実証。
・硫化銅名のプレートのナトリウム化が非平衡反応経路に従うことを明らかにした。
・硫化銅ナノプレートがナトリウム化時に準安定相を含む4つの異なる原子構造をとり、そしてそれが反映された硫化銅の放電プロファイルが観察された。
<元記事>https://www.nature.com/articles/s41467-018-03322-9


19 4月

【ニュース】UL 無人航空機(UAV)を対象としたリチウムイオンバッテリーの安全規格UL3030を作製

・UL 無人航空機(UAV)を対象とした新規規格UL3030を作製。
・ドローンなどの無人航空機はその飛行時間を少しでも長くしたいという要望から、バッテリーサプライヤーは独自のイノベーションを加えがち。
・Liイオン電池のケミカルシステムは既に最適化されているため、セパレータの幅や厚さの低減、セルのパッケージ化方法の変更、回路の小型化等によってエネルギー密度を上げようとしがちであるが、これらはどれも火災や爆発の危険性が増す可能性がある。
・消費者製品安全委員会(CPSC)は、2012年1月から2017年1月の間に、200件の無人航空機事故があたっと報告している。
・今回ULが作製した規格UL3030は、この規格に準拠していればこれらの事故の50%は防ぐことができるとしている。
・UL3030は、2017年12月に米国のコンセンサスを達成し、米国とカナダの二国間認定を完了する最終段階にある。
<元記事>https://www.expouav.com/news/latest/ul-release-battery-safety-standard-uav-industry/